マタニティライフは赤ちゃんとの幸せな時間ではありますが、働きながら過ごすのはなかなか辛い時もありますよね。そんな時に知っておきたい制度についてご紹介します。
目次
１．妊婦健診補助券
２．母性健康管理指導事項連絡カード
３．傷病手当金
1．妊婦健診補助券
お住まいの市区町村の母子保健センターなどの窓口へ母子手帳を受け取りに行くと、受け取れるのが、妊婦健診補助券です。妊娠は病気ではないため、健康保険の適応外となり、特に問題がなければ自費診療になります。施設によって異なるとは思いますが、一般的にほとんどの健診の費用は5000円前後、しかし、何度かの健診では検査などで1万円を超えることも何回かあります。
その費用の一部を補ってくれるのが、補助券です。それぞれの地域で補助の金額が異なることはありますが、全額を補助してもらえる訳ではないので、注意しましょう。
また、里帰りなどでお住まいの地域を離れる場合は、補助券を利用できないことがあります。その場合でも、医療機関に一旦支払い、償還払の申請を行えば、補助券は戻ってくるので、出産後に忘れず申請しましょう。
２．母性健康管理指導事項連絡カード
妊娠中に長時間の立ち仕事や重いものを持つような作業は母体への大きな負担になりますよね。母体の体調に合わせて、そういう労働環境を調整するよう医師から職場へ指導を行うためのカードです。母子手帳にも書式が載っていますし、通院中の病院でも書式を持っているところもあります。
仕事の内容で調整をお願いしても、なかなか話が進まない場合は、妊婦健診時に医師に相談して、記入してもらい、職場へ提出するのが良いかと思います。筆者もお守り代わりに書いてもらっていました。それでも理解が得られない場合は、診断書を書いてもらうと良いと思います。
３．傷病手当金
妊娠初期のひどいつわり（重症妊娠悪阻）や切迫流産、早産などで医師が仕事を続けることは難しいと判断し、休職を余儀なくされた時、その間の給与が支払われなかったら、入院費や入院に関わる雑費などで生活が苦しくなりますよね。そんな場合に、健康保険から傷病手当金が受け取れることがあります。対象は自分の職場の健康保険に加入している方になるので、フリーランスで国民健康保険に加入している方や夫の扶養に入っている方は受け取れないのでご注意下さい。
以上、母体を守るための法律や制度をご紹介しました。体調が思わしくない時に、周囲からの理解が得られず、必要な休養や通院ができないのは、本当に辛いと思います。ご紹介した制度が少しでも活用できないか、是非一度見直してみて下さい。
上司や同僚の方への相談が難しい場合は、企業内の産業保健関係の担当者の方に相談してみるのもいいかも知れません。ただ、ある程度の規模の企業でないと、そういう専門家がいてくれる訳でもないので、仕事を頑張る妊娠中のママたちのサポートができる制度がもっと必要ですね。
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